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アイリッジとナーブが業務提携を発表!「ビジネスVR×O2Oソリューション」を共同で開発・提供

株式会社アイリッジとナーブ株式会社は、ビジネスVR×O2Oソリューション分野において業務提携し「ビジネスVR×O2Oソリューション」を共同で開発・展開することを2018年12月26日(水)に発表しました。


「ビジネスVR×O2Oソリューション」とは

企業のO2O支援を手掛けるアイリッジ社と、ビジネスVRを手掛けるナーブ社が、業務提携を通じ両社のもつO2O・ビジネスVR各領域の実績とノウハウを活用した「ビジネスVR×O2Oソリューション」を共同で開発し展開をします。

第一弾として、不動産広告大手の株式会社DGコミュニケーションズ社に向けて、不動産領域における「ビジネスVR×O2Oソリューション」が提供されます。

O2Oとは
オンラインの情報やサービスと実店舗での購買などを結びつけること

ビジネスVRとは
ビジネス領域で活用するVRシステム

業務提携の背景・目的

アイリッジ社は、企業向けにO2Oアプリの企画・開発・運用を提供しています。

企業のスマホ・マーケティングへのニーズは業界を問わず拡大の傾向にあり、加えてVR/ARなどの新技術のニーズも増加しています。

これまで主にエンターテインメント向けの用途で用いられてきたVR/ARですが、今後は医療・旅行・小売・製造などの分野でも活用が見込まれ、今後国内市場規模は大きく拡大すると予想されています。

特にVRについては、不動産・旅行・自動車など現地に足を運ぶ必要のある商材を遠隔で体験できるという点から、O2Oマーケティングにおいて重要なチャネルになっていくと考えられます。

一方でナーブ社は、不動産・建設・旅行・航空・船舶・自動車といった多様な業界にビジネス向けVRシステムを提供しています。

VRを活用して店舗やWebサイト上で物件を擬似内見できるシステム『VR内見™』や、新時代のVR無人店舗サービス『どこでもストア®』など、次世代VRソリューションで特に不動産業界をリードしており、三菱地所、東急不動産ホールディングスグループと資本業務提携を行うなど大きく成長しています。

このような背景から、アイリッジ社が提供するO2O技術とナーブ社が提供するビジネスVR技術を連携させて「ビジネスVR×O2Oソリューション」の開発・提供を行うことで、両社の強みを活かしたマーケットの拡大や事業成長が可能になるとの考えから、事業提携されることとなりました。

そして今回、『VR内見™』の導入によって不動産業務の大幅な工数削減につながった実績や、入居前と入居後のギャップ解消や満足度が向上したというナーブ社の調査結果により、特にVRと不動産業界の親和性が高いと認められたことから「ビジネスVR×O2Oソリューション」第一弾の展開先として、不動産向けデジタルサービスを多数展開し多くのクライアントをもつDGコミュニケーションズ社に決定したということです。

これにより、DGコミュニケーションズ社は「ビジネスVR×O2Oソリューション」を通じて、集客からVR内覧・VR内覧後の実際のモデルルームへの来館計測まで行える『O2O×VRモデルルーム』をクライアントに提供することができるようになります。



業務提携の概要

提携により両社が

・アイリッジ社のO2O技術とナーブ社のVR技術を連携させた「ビジネスVR×O2Oソリューション」の共同開発

・アライアンスによる「ビジネスVR×O2Oソリューション」の普及・拡大

の取り組みを行うことで「ビジネスVR×O2Oソリューション」が提供されます。

アイリッジ社のO2O技術とナーブ社のVR技術を連携させた「ビジネスVR×O2Oソリューション」の共同開発

それぞれが得意とする分野の技術やノウハウが共有・活用され、『どこでもストア®』×『popinfo』の連携も期待されています。

ナーブ社が提供する『どこでもストア®』は、商業施設内でVRと遠隔通話を活用した無人店舗展開ができるサービスです。

実機を設置した場所でユーザーが、遠隔地にある不動産物件などをVRで閲覧できるほか、端末を通じて専門スタッフからサービスの詳しい説明を聞くことができ、旅行など不動産以外の様々なコンテンツにも対応可能です。

今後は実機を設置せずとも場所を問わず閲覧できるよう、O2Oアプリとして開発が進められています。

これらの『どこでもストア®』とアイリッジ社のO2Oソリューション『popinfo』とを連携することで、商業施設への集客や『どこでもストア®』設置場所への誘客を実施するとともに、『どこでもストア®』を利用したユーザーの行動解析等を行うことができ、効果測定を実施することが可能になります。

イメージ:どこでもストア®

アライアンスによる「ビジネスVR×O2Oソリューション」の普及・拡大

両社は不動産業界、小売・流通業界、鉄道業界等、親和性の高いクライアントをもっているため、相互ともに顧客紹介を行うことで「ビジネスVR×O2Oソリューション」のさらなる普及と拡大を進めることが可能になります。

まとめ

いままで主にエンターテインメント向け用途で用いられてきたVRですが、近年は医療や介護、旅行や不動産などといった、私たちの生活に密接した業界でも活用が進んできました。

VR/ARの国内マーケットは、2016年では140億円程度だったのが、2020年にはその10倍以上の2,100億円超になるとも予想されているそうで、今後もさらに業界や目的に合ったソリューションやツールが求められるでしょう。

引き続きさまざまな領域へ向けて開発・展開をぜひ進めていってもらいたいです。

ソース:「ビジネスVR×O2Oソリューション」プレスリリース[PR Times]









VRInside編集部


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