メタバース経済の実態を解明！「ソーシャルVRライフスタイル調査2025」が回答受付中

2025年7月29日、株式会社ブイノスは、スイスの人類学者ミラと日本のVTuber・バーチャル美少女ねむによる研究ユニット「Nem x Mila（ねむみら）」が「メタバース経済」調査を7月28日に開始したことを発表しました。

経済学者の井上智洋氏が公式アドバイザーとして参画し、調査は8月16日まで公開中です。

メタバースで「生きる」ユーザーたちの経済行動の実態が明らかになります。

【PR】

ソーシャルVR経済に迫る「メタバース経済2025」とは？

近年、VRヘッドマウントディスプレイの価格が大幅に下がり、著名インフルエンサーの参入も相まって、ソーシャルVRの利用者数が飛躍的に増加しています。

VRChat

Resonite

cluster

バーチャルキャスト

などのプラットフォームでは、アバターを通じた新しい形のコミュニケーションが日常的に行われています。

特に注目すべきは、各プラットフォームがクリエイターエコノミー機能を強化していることです。

仮想空間内でのアイテム販売、イベント開催、サービス提供など、従来の経済活動とは異なる新しい経済圏が形成されつつあります。

しかし、この新しい経済活動の実態については、これまで体系的な調査が不足していました。

今回の「メタバース経済 : ソーシャルVRライフスタイル調査2025」調査は、ソーシャルVRで実際に生活している人々の経済活動を科学的に分析し、プラットフォームや地域ごとの傾向の違いを明らかにすることを目的としています。

調査概要と参加方法

本調査は、日英対応のGoogleフォームで誰でも参加できます。

回答時間は約5〜15分。対象者は、VR機器を用いてソーシャルVRを年5回以上利用しているユーザー（デスクトップやスマホ利用のみのユーザーは対象外）です。

自由記述を含む一部定性調査もあり、ユーザーのリアルな声も反映されます。個人情報は一切取得せず、完全匿名で実施される点も安心です。

最終的な調査レポートは無料で公開予定となっています。

＞＞回答フォーム

井上智洋氏が公式アドバイザーに就任

今回の調査には、著書『メタバースと経済の未来』で知られる駒澤大学准教授・井上智洋氏が公式アドバイザーとして参画することも発表されました。

過去には研究ユニット「Nem x Mila」のメンバーとの対談も行っており、理論と実践の両面からメタバース経済を理解している専門家として、調査の学術的価値を保証する役割を担っています。

この協力により、単なるアンケート調査にとどまらず、経済学的な観点から価値のある分析結果が期待できます。

国内外からサポートの輪が広がる

今回の調査の特徴は、国内外のメディアやコミュニティが「公式サポーター」として情報拡散に協力していることです。

多様なユーザーから幅広い回答を収集するため、英語圏と日本語圏の両方で協力体制が構築されています。

英語圏では、

英国を拠点とするメタバース専門Webメディア「IMMERSIVE WIRE」

世界35以上の大学が加盟する学生主導のXRコミュニティ「ICXR」

仮想現実文化を探求する「Armani's Parlour」

が参加しています。

また、日本語圏では、

VR専門ニュースメディア「PANORA」

世界最大級のVRイベント「バーチャルマーケット」を運営する株式会社HIKKY

MyDearest株式会社によるVRコミュニティ「VRアジト」

VTuberの社会参画を目指す株式会社ブイノス

が協力しています。

この国際的な協力体制により、地域やプラットフォームの違いを超えた包括的なデータ収集が可能になっています。

【PR】

これまでの調査実績と「Nem x Mila」について

「メタバース経済2025」は、「ソーシャルVRライフスタイル調査」シリーズの第6弾となります。

過去には

「ハラスメント問題」

「コロナ禍とバーチャルの関係」

「アイデンティティ」

など、社会性の高いテーマで計5,000件以上の回答を集めてきました。

本プロジェクトを主導するのは、スイスの人類学研究者・ミラ氏と、VTuber／作家のバーチャル美少女ねむ氏によるユニット「Nem x Mila」です。

2023年には国連会議「IGF京都2023」に登壇するなど、グローバルな注目を集める研究ユニットです。

まとめ

ソーシャルVR・メタバースは単なる趣味の場から、「もう一つの暮らし」や「新たな経済圏」へと進化しています。

とはいえ、ユーザーの経済活動は実態がまだまだ不明なのが現状です。

メタバース経済の実態を科学的に解明する今回の大規模調査は、メタバースユーザーの行動の理解を深める貴重な機会となります。

興味のある人はアンケートに参加して、新しい経済圏の全要解明のお手伝いをするのもいいかもしれません。

ソース：プレスリリース［valuepress］